米BlackBerryが実施した「製造業サイバーセキュリティ調査」で、国内製造部門の83％が「Windows 7/8」など旧式もしくはサポート対象外のOSを中核的な機能の運用に利用していることが分かった。また、セキュリティリスクに関連する理由から、古いハードウェアのOS更新を制限しているとの回答が61％に上っている。
また、生産設備や機械などを制御するOT（オペレーション技術）システムへの攻撃について、国内製造業のIT意思決定者の61％が、「ITインフラよりもOTのセキュリティ対策が困難」と回答している。調査対象企業の70％が、「サイバー攻撃によって顧客に損失が発生することを危惧している」という。同時に57％が、「サプライヤーとの関係に影響がある」と回答した。
日本の中核産業である製造業がサイバーリスクを明確に意識していることが見えてきている。製造業のセキュリティについて説明する記事を集めた。
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