ガートナージャパンは11月7日、国内企業のデジタル変革（DX）を推進するテクノロジーの導入状況に関する最新の調査結果を発表した。これによると、日本の企業・組織の半数超がオンプレミス／クラウドを問わず、IoTプラットフォームの導入、あるいは評価／検証を行っていると分かった。調査は2023年4月に国内企業を対象に実施された。
この結果を受けて、バイス プレジデント アナリストの池田武史氏は「デジタル変革を推進するために重要なデジタルツイン、IoT、5G、AIなどのテクノロジーの評価や採用は、2019年調査時と比べると徐々に拡大している。また、経営陣の直下に推進部門を作るなどの体制も整えつつある。企業や組織の未来を見据えた取り組みの推進に当たっては、テクノロジーの実装が欠かせない」とコメントする。
IoTプラットフォームは、デジタルを実現する中核的なテクノロジーの一つであり、対象となる人やモノ、システムなどの現状をデータとして収集・分析し、次のアクションに向けた意思決定や提案を行う新たな仕掛けの基盤となる。
IoTプラットフォームに続いて回答の多かったのは、5G、エッジコンピューティング、センシング、カメラ画像の人工知能／機械学習（AI/ML）分析など。これらもデジタルを推進する際に採用されることが多いテクノロジーとなる。ほかにも、省エネ化、サイバーセキュリティ対策、ロボットやドローン、ローカル5Gなど、今回の調査結果からは、企業や組織はさまざまなテクノロジーに取り組んでいることが明らかになったとしている。
国内企業のデジタル変革を推進するテクノロジーの導入状況
池田氏は「デジタルの推進は、自社および業界の従来のビジネスモデルを大きく変革していく必要がある。この取り組みは自社の都合だけでは実行できないため、ビジネス導入に苦心するユーザー企業およびベンダーも多くみられる。実際に、Gartnerへの問い合わせでも、こうした壁に直面し、ビジネス成果を短期間で得ることが難しい点についての悩みに言及する企業が少なくない」と指摘。
加えて、「デジタル変革を推進するテクノロジーイノベーションのリーダーは、既に取り組んでいる評価／検証や実装が次のステップで自社の未来にどう貢献するのかというグランドデザインを明確にし、顧客やパートナーの共感を得ることが重要になる。また、経営陣や組織のリーダーは、進むべき方向を指し示し、短期的な成果だけでなく、中長期的な視点での自社にとっての有益性をしっかり把握し、骨太な推進体制を確立していく戦略とリーダーシップが必要だ」とアドバイスする。
